IT企業でリモートワーク!メリット・デメリットは?


kenboy

最新記事 by kenboy (全て見る)
- 育児にも適しているリモートワークを解説 - 2019年1月11日
- IT企業でリモートワーク!メリット・デメリットは? - 2019年1月10日
- マーケテング・企画系の仕事はリモートワーク可能? - 2019年1月9日
- エンジニアがリモートワークの仕事を探すには? - 2019年1月8日
- webデザイナーがリモートワークの副業を探すには? - 2019年1月7日
リモートワーク
リモートワークという言葉が頻繁に聞かれるようになって久しいですね。ネットで求人関係の検索などを行うと「リモートワークも可」などの記載があることも多いです。
ところが実際にリモートワークが浸透しているかというとまだまだで、2018年夏に行われたある調査では、従業員数が300人以上の会社では普及率が約20%、300人以下の中小企業では約6%で、全体では約11%にとどまっているということが明らかになっています。
リモートワークの定義
なぜ、日本ではあまり浸透していないのでしょうか。その点について述べる前に、まずはリモートワークの定義について紹介します。リモートワークとは直訳すると「遠隔で働く」ですが、より細かくは「従業員がメールや電話を使用して会社とコミュニケーションをとりながら、自宅を主として働くこと」というような定義になります。
ちなみに、同じようなものを意味する言葉に、テレワークや在宅勤務などがあります。テレワークはリモートワークとほぼ同じ意味で、リモートワークより少し前に使われていた呼び方です。
リモートワークの種類
日本政府はテレワークという呼び方で統一し、導入を推進していますね。リモートワークもテレワークも、会社に雇用された人が会社以外の場所で働くことを指すだけではなく、個人事業主など自営の人の場合も指します。一方、在宅勤務は企業に所属しながら自宅で勤務することです。
多少の違いはあるものの、どれも場所や時間に縛られずに働くことができる労働形態と捉えておけば間違いはありません。リモートワークは、雇用形態や遠隔で働く時間などによってさらに4つに分けられています。
1つ目が、フルタイム・リモートワークです。企業に正規に雇われた上で、その勤務時間の100%をリモートによって従事します。
2つ目が、ハイブリット・リモートワークです。企業に正規に雇われていますが、週の何日かは会社にも出勤し、残りをリモートで働く形態です。
3つ目が、リモート・アウトソースです。企業に雇用されているわけではなく、外注で仕事を請け負う形です。勤務時間は全てリモートで業務を行います。
4つ目は、テンポラリー・リモートワークです。オンラインでの会議など、一時的にリモートで業務を行う形態です。
企業が導入しづらい理由
このように様々な形態があるリモートワークですが、前述したように普及率が約11%と低い数値にとどまっているのには、リモートワークに対する以下のような企業側の認識があると考えられています。
まずは、「リモートワークだとコミュニケーションが円滑にできない」という認識です。確かに、会社で顔を合わせて仕事をしている時のように、ちょっとした会話を交えながらの仕事上の指示・回答などはリモートでは行いづらいでしょう。
和やかな会話のやり取りも仕事の一環と捉える人は特に、物足りなく感じるかもしれませんね。しかし、チャットやテレビ会議を利用すれば、仕事の打ち合わせや指示自体は対面と同じように問題なくやり取りができますし、無駄な会話を省いて効率的に業務指示を行うための訓練と考えると、逆にメリットと考えることもできます。
次に「リモートワークは生産性が下がる」という認識もあるようです。上司がいない環境で仕事をすることから、このように思われるのかもしれませんが、実際にリモートワークを導入した企業の生産性を測定したある調査では、生産性は約13.5%も向上していることが分かっています。
「リモート管理はデータの機密性に不安がある」ということも度々言われます。しかし、リモートワークを取り巻く技術的な環境は年々進化してきており、セキュリティ上の不安は現在はそれほどありません。会社に毎日出社していたとしても、不注意で情報漏洩などが起こり得る点は変わらないわけですから、セキュリティ上問題なのは距離ではなく、情報を扱う人々の意識であるということが言えるでしょう。
さらに、「リモートワークを導入するために経費がかかってしまう」という認識も存在し、企業側が導入に二の足を踏む原因となっています。しかしこの点についても、導入当初こそ遠隔地を結ぶためのシステムに多少は費用がかかりますが、長い目で見るとそのコストは、毎日会社に通勤してもらうより安いことが分かっています。
会社に来て働いてもらうためには、オフィス家具の準備も必要ですし、空調などの光熱費もかかります。毎月の通勤交通費も支払い続けなければならず、これらを合わせた費用はかなりの金額です。このように、リモートワークについて企業側が問題と考えていることの大半は、実はそこまで大きな問題ではなく、逆にリモートワークの方が良い結果となることも多いのです。
業界
そうだとしても、これまでリモートワークを念頭においてこなかった日本の企業がリモートワークを導入しようとすることは、最初の仕組みづくりを行う上で高いハードルがあることは事実です。
また、「リモートワークに向いている業務が分からない」という声も企業の中にはあることから、リモートワークの普及率が上がってくるまでには、まだ時間を要すると言えるでしょう。そのような状況下で、もしリモートワーカーになりたい場合には、どのような業界を選べば可能性が高くなるのでしょうか。
代表的な業界の1つがIT業界です。IT企業であれば、そもそもリモートワークを導入する際の技術やシステムに詳しいですので、リモートワーク導入時のハードルはかなり低くなっています。
また、ベンチャー企業に見られるように新規参入が盛んな点がIT業界全体の特徴ですが、創業間もない会社であれば、働き方の仕組み自体がまだ出来上がっていないため、リモートワークを取り入れることも容易でしょう。さらに、IT企業の業務には、ある程度分業化が進んでいるという特徴があります。
デザイン部分はデザイナーが、システム作りはシステムエンジニアが、と言った具合です。リモートワークに向く職種というのは、このように他と切り分けて業務を行うことができるものですので、分業が進んでいるITは、まさにリモートワークに向いている業界と言って良いでしょう。実際にIT企業では、特にWEBエンジニア、プログラマーやWEBデザイナー、HTMLコーダーなどで、リモートワークの求人が増えてきているようです。
WEBディレクターで「リモートワークOK」とされているケースもあります。WEBディレクターはプロジェクト全体をまとめる立場ですので、全ての業務時間をリモートワーカーとして働くのは難しいと思われますが、経験を充分に積んでいるディレクターであればリモートワークのような働き方も可能になります。いずれにしても、どの職種も専門職ですので、最初からリモートワーカーで働くというよりは会社の中で経験を積んでから、リモートワーカーとして働く形が一般的になるでしょう。
では、IT企業でリモートワークで働く人にとって、メリットやデメリットはあるのでしょうか。
メリット
IT業界に限りませんが、「通勤時間を削減できる」という点が最初のメリットです。通勤時間の長さが、心身の健康を含め生活に与える悪影響は、徐々に知られるようになってきていますね。通勤時間が45分長くなると、離婚率が40%増えるという調査結果もあるほどです。リモートワークを行うことでこのような悪影響から逃れ、健康を保ちながら働き続けられるようになります。
次のメリットは、「自分の好きな場所で集中力を保って仕事ができる」という点です。集中力を要する業務に従事するITエンジニアの中には、会社で多くの人と机を並べて作業することが、居心地良くないと感じる人も居るでしょう。
そのような人でも、リモートワークであれば自分の落ち着く環境で、好きな恰好で仕事に集中して臨むことができます。これはつまり、生産性がアップするということです。企業にとっても良いメリットですね。
また、離職という観点から見た場合も、リモートワークは良い解決方法になり得ると思われます。例えば、女性が職場を離れる理由の多くは、出産・育児・引っ越しです。
時間をかけて企業が人材育成し、女性も業務を覚えようと努力して優秀な従業員に成長したとしても、家族の転勤などに伴って引っ越して、度々職場を変えなければならないのだとしたら、本人のキャリア形成には繋がらず、企業にとっても大きな損失です。働く場所を限定しないリモートワークは、このような場合にも仕事を辞めずに済みますので、企業にとっては勿論、従業員にとっても非常にメリットの大きい働き方です。
デメリット
一方で、「仕事のオンオフの切り替えの難しさ」が、リモートワークにおいてしばしばデメリットと言われることです。会社に出社して上司の目がある環境ではあり得ないことですが、リモートワークでは、気分が乗らないといつまでもダラダラとしてサボってしまう場合があります。
逆に集中した時には、決められた退社時間がないので、時間関係なく業務に没頭してしまうこともあります。この「時間関係なく仕事をする」ということには、「リモートだからこそ、サボっていると思われたくない」といった意識も少なからず関係しているようです。
最後に
オンとオフを上手に切り替えて、快適にリモートワークを行うためには相手と密に連絡を取り合うことが大切です。単に業務上の指示を受けるだけではなく、積極的に提案を行ったり、相談したりして仕事に取り組みやすい環境を作って行きましょう。
自分の状況を開示することも重要です。「この業務は〇日までならできる」「連絡が取り合える時間は〇時から〇時まで」、そのような情報を相手にしっかりと話すことで信頼に繋がりますし、自分自身もオフの時間を作りやすくなります。
現在はオンラインでの色々なコミュニケーションツールやテレビ会議システムが出ていますから、IT企業でリモートワークをするのであれば、このようなツールを駆使して、良い仕事を行うように心がけたいですね。