リモートワークに向いた職種

リモートワーク
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かつて、「ノマドワーカー」という言葉が流行しました。
ノマド(nomad)とは、遊牧民を意味する英語で、ノマドワーカーとは言葉の意味どおり、遊牧民のように特定の場所に縛られずに仕事をする人たちを指します。
一部の企業で導入されつつある「リモートワーク」は、企業に雇用されながらオフィスに出社することなく自宅や社外で仕事をする人たちで、「ノマドワーカー」とは毛色が異なります。
「リモートワーク」が企業の従業員を前提としている働き方=仕事の進め方なのに対し、ノマドワークは一般的にはフリーランサーの働き方(スタイル)として使われる言葉です。

一般にノマドワークは、デザイン、IT系、ライター、編集者などクリエイター系の人たちが従事しているのに対し、リモートワークは企業が推進する働き方なので、クリエイティブ部門に限らず、広い職種で導入が進められています。

今回は、企業におけるリモートワークの職種の傾向、リモートワークに必要なツールや心構えなどをご説明しようと思います。
あなたの会社でもリモートワークの導入を検討されてはいかがでしょう?

リモートワークを導入する条件

最近国会でも議論になっている「働き方改革」でも、リモートワークが推奨されています。
議論の課題は、人事評価・労務管理をどうするか?長時間残業をどう防止するか?といった点になっているようです。

企業がリモートワークを導入する目的には、BCP(事業継続計画)対策であったり従業員のワークライフバランス向上だったりと様々あります。
目的が多いという事は、それだけリモートワークに効果が見込まれている証拠でもあります。
ただ、リモートワークを制度として導入さえすれば、すぐにワークライフバランスが向上したり業務の生産性見直しに直結したりするわけではありません。
適切な業務に、適切な方法でリモートワークを導入する事が重要なポイントになります。

リモートワークを導入する条件のポイントは、その業務が場所を選ばない仕事かどうか?リモートワークを導入する事で生産性が上がるか?といった点です。
例えば、出張・外出が多い営業職にリモートワークを導入するなら、報告書・精算書類提出といったFaceToFaceが必須ではない業務が想定出来ます。
最近のグループウェアには、電子決済・認証機能もありますから、報告書を上司に提出するだけのためにオフィスに出社するのは非効率的です。

また、人の多い職場で生産性を上げる事が難しい業務や職種もあります。
そうした職種の人たちが、通勤に長い時間を割いてまでオフィスで仕事をする必要はありません。情報漏えい対策がしっかり出来ている、という前提で社外のサテライトオフィスや自宅での業務を認めても、企業全体のBCPは保たれます。

リモートワークに必要なもの

離れた場所で業務を進めるリモートワーク導入にあたり、ルール策定の他いくつか準備が必要です。
なかでも、離れた場所にいる同僚や取引先と円滑にコミュニケーションをとるため、メッセージやドキュメントを送りあえるコミュニケーションツールを活用すると便利です。その必要性は「働き方改革」の中でも触れられています。
コミュニケーションツールには、無料のチャットワークやSkype、Slackなどがあります。
Googleカレンダー、Twitter、Dropboxなど外部ツールと連携できるものもあり、仕事の効率化が期待出来ます。
一般に、無料のコミュニケーションツールでは情報漏えいを心配する経営層も多い事から、コストをかけてもエンタープライズ版のグループウェアを導入する企業もあります。

コミュニケーションツール以外にも、タスク管理、スケジュール管理ツールがあるとリモートワークの弱点を補う事が出来ます。
リモートワークでは、従業員一人ひとりが個別に仕事を進めます。
複数名が関わるチームプロジェクトの場合は、インターネットを介したスケジュール管理・タスク管理ツールを活用すると、タイムラグがなく進捗が管理・更新できるため、進捗管理の効率化、リスクヘッジが可能となります。
こうしたツールの代表的なものには、Trello、Brabio!やJootoがあります。

リモートワーク向きの職種 

最近のリモートワーク導入企業を見ると、必ずしもクリエイティブ部門だけとは限りません。
営業職を含めた生産部門を除く全部門にリモートワークを導入した日産自動車の例もあります。
ただ、リモートワークの利点である、「働く場所を選ばない」という観点で見るとリモートワーク向きの職種の傾向が見えて来ます。

ユーザサポート

電話・メールで顧客からの問い合わせに対応するセクションです。
パソコンなど端末があれば自宅でも可能な業務ですが、ユーザ満足度のクオリティは高いものを求められることもあるようです。

デザイン部門

クリエイティブ部門の代表格です。ノマドワーカーのように、カフェでもどこでも仕事が出来るセクションです。しかし、デザイン盗用など機密管理の意識が必要とされます。

IT部門

プログラマなど製造工程に関わる人たちは、リモートワークに向いた職種と言えます。
ただし、開発に携わるシステムによっては個人情報や企業の内部情報を扱うケースもあり、やはり機密管理対策がネックとなります。
デザイン部門同様、カフェなどでも作業可能ですが、請け負った業務によっては機密管理のため作業場所を指定されたり、特別な開発ツールを使うため持ち出し禁止になったりと制限を受ける場合もあります。

人事・総務・経理などの管理業務

アウトソーシングのしやすかったセクションでもあり、ルーチンワークにもなりやすいのでリモートワークや子会社化など、本業務とは切り離している企業もあります。
これも、従業員の個人情報を扱う業務もありますから、機密管理対策が必要です。

ここまで、リモートワークに向いている職種、セクションをご紹介しました。IT系、クリエイティブ系の職種だけでなく、運用ルールさえ明確になれば、かなりの職種が企業でリモートワーク制度を導入出来る事がお分かり頂けたと思います。

リモートワークで気を付けたい点

リモートワーク導入にあたり、企業が警戒しているのは、機密管理の観点です。
生産性向上と引き換えに機密管理コスト、セキュリティ対策コストも上昇しては、利益を圧迫しかねません。

また、従業員の労務管理も課題となります。
脱時間給は「働き方改革」の流れではありますが、リモートワーク制度では、成果主義で人事評価がされがちです。
その結果、成果を上げるために長時間労働になりがちな従業員も出るでしょう。
コミュニケーションも重要なポイントです。
Skype、Slackといったコミュニケーションツール、スケジュール管理・タスク管理ツールを使ってもFaceToFaceの対話を完全に補う事は出来ません。
文字で人を説得出来るスキルのある人は、メールやチャットでもネゴシエーションでも成果を上げられますが、そうした文字コミュニケーションスキルは一朝一夕では向上しません。ボキャブラリーが貧弱なあまり、内部のコミュニケーションが崩壊するのはSNSの例を見ても分かるように、グループ崩壊の原因にもなります。

さいごに

政府の推奨する「働き方改革」でも話題のリモートワーク。
一部の先進的な試みで終わらせないためにも、向いている業務・職種の見極めと導入に先立つルールの策定が急がれます。

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ABOUT

海外でのリモートワークを夢見るアラサー男子です。今は本業やりつつ、リモートワークで本業を活かした副業をしながら経験を積んでいます!

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