リモートワークOKな求人まとめ。沢山あります!

リモートワーク
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リモートワークの可能性にかけ、東京から地方に引越ししたリモートワーカーです。

新しい働き方として注目のリモートワーク(テレワーク)
様々な企業がその一部導入や、完全導入などを決めている今、一部でもリモートワークOKな企業ということになると、実は山のように存在します。そのすべてを網羅することはさすがに難しいですので、大手に絞ってみてみましょう。

リモートワークが解禁されている大手企業

三井不動産

三井不動産は「働き方改革の取り組みについて」という2017年4月のリリースにおいて在宅勤務解禁を打ち出しています。
この在宅勤務というのが、いわゆるリモートワークに該当し、それだけでなく自社提供のシェアオフィスによるリモートワークも解禁されています。

富士通

富士通は2017年4月から全社員3万5千人に対してテレワーク制度を導入すると発表
またテレワークに対するきちんとした基準も、試験導入を行った結果設定しており、かなり練りに練ったテレワーク導入であるとうかがわれます。

カルビー

2017年度より、お菓子メーカーのカルビーはモバイルワークという名称でリモートワークの導入を決定。
勤務場所や出勤回数を制限しないというかなり本格的なリモートワークの導入で、先進的な取り組みがなされているといえますね。

大日本住友製薬

製薬会社の大日本住友製薬は2017年の10月から全社員の半数を在宅勤務制度の対象者としました。
その数は約1800人で、大手製薬会社としては先駆けとなるリモートワーク制度の導入は、これまで子育て支援や介護支援の名目で行われ知多物を、一般社員にまで拡充したものとなります。

星野リゾート

各地に高級リゾートホテルを展開する星野リゾート。
そんな星野リゾートでは、NTTコミュニケーションズの技術を応用して、家庭のパソコンを内線化するという新技術でリモートワークを可能にしています。
これにより、完全に自宅をオフィス化でき会社への電話応対までできるという、最先端のリモート枠を展開しています。

みずほフィナンシャルグループ

みずほフィナンシャルグループは選択できるリモートワークの導入をいち早く進めている企業です。
会社内にサテライトオフィスを設置することで、会社内においても各部署へ行かなくていいリモートワークを導入し、超然在宅におけるリモートワークにも取り組んでいます。

またこの取り組みはグループ4社にも波及させ、約70部署・1000人のリモートワーカーの増加につながっています。

三井住友銀行

三井住友銀行は2016年7月より在宅勤務制度を導入。
対象となる従業員は全社員の3分の2にもあたる約18000人となっていて、その規模はかなり大きなものとなっています。
これは残業削減の試みとして導入されたもので、働き方改革の趣旨に沿ったものだといえますね。

トヨタ自動車

2016年に経済紙面などを騒がせたトヨタ自動車のリモートワークを導入。
それまで一部社員に限定されていたリモートワークでの勤務を2016年8月には、一定の資格を持つ1万3000人にまで拡充し、実施。世界企業でもある大手自動車企業のリモートワークの導入が与えた社会的な影響は少なくないとみられています。

日本航空

日本航空は、ワークライフバランスの取り組みというリリースにおいて在宅勤務解禁を発表。
JALグループ全体で約4000人の社員を対象にこの在宅勤務制度を導入しているということですが、内容が週1回というあたりに完全導入とまでは言えない感じがありますね。ちなみにこの制度、毎月約200人が利用しているそうです。

三菱UFJ銀行

三菱UFJ銀行でも、2016年から全社員を対象とした在宅勤務が実施されています。
2016年までは本部企画部門の社員など4000人に対しての限定的なものでしたが、今ではその対象は全社員で対象はなんと3万人本格的なリモートワークの導入がなされています。

資生堂

資生堂は、自社においてもテレワークを推奨している企業です。
しかしそれだけではなく、働く女性のテレワークを支援するためにマイクロソフト社と協力して、テレワーク時に自動的にメークや肌色補正をするアプリの開発まで行っています。まさに、リモートワークの普及にまでかかわっている企業といえますね。

東急リバブル

東急リバブルは2016年のプレスリリースにおいてテレワークの解禁を発表。
その主な目的は生産性の向上と位置づけ、2015年から試験的に導入してきた結果として、2018年中に営業を含めた全社員に対してテレワーク制度を導入すると発表しています。

また、リモートワークの欠点である情報漏洩に対しても、外部サーバーによるデータの一括管理などでしっかりと対策を施しているのも特徴です。

日産自動車

日産自動車が導入している在宅勤務制度の対象は、なんと全社員。
制度が開始された2006年当初は、対象が育児や介護に限定されていた上に1か月前からの申請が必要であるなど非常に使い勝手の悪いものでしたが現在は改善。現在は、目的を問わずにいつでも利用できて、月の在宅勤務時間が40時間を超えないのであれば、日数の制限もありません。

三井物産

2016年4月より三井物産も在宅勤務の導入を始めています。
対象となっているのは入社4年目以降で国内勤務の正社員約3500人に上るそうで、やはり当初は介護や育児を目的とした導入から始まっています。またその対象場所は、会社指定のコワーキングスペースから自宅はもちろん喫茶店等も許可されていて、ノマドワークにも対応しています。

サイボウズ

とにかく自由な働き方を提案し続けることで有名なサイボウズ。
もちろんリモートワークも当たり前のように導入していて、むしろサイボウズでリモートワークができないなどと思っている人はいないというレベルですよね。ちなみにサイボウズが本格導入を始めたのはなんと2010年、2018年2月からは回数も上限時間もない完全リモートワーク制度を導入しています。

日本マイクロソフト

当然のようにリモートワークを導入している日本マイクロソフト。
そんな日本マイクロソフトは、自社のみならず「働き方改革ムーブメント」と称して、賛同する法人とともにテレワークの推進自体を2014年から3年間にわたり行ってきた実績があります。そういう意味では日本におけるリモートワークの旗振り役といっても過言ではなりません。

リクルートHD

日本における求人関連企業の最大手らしく、働き方改革への反応は敏感で、そのレベルも高くなっています。
それはなんと2016年1月より雇用形態にかかわらずすべての社員を対象とした上限のない在宅勤務制度を導入し、なおかつ、会社間の合意と本人の同意さえあれば契約社員にも適応されるという物。流石は日本の雇用の中心地にいる企業だけのことはある、そんな感じですね。

サントリーHD

サントリーでは2008年から在宅勤務を実施。
当初はほとんど利用する人がいなかったものの、時間単位から10分単位で在宅勤務ができるようにするなどの細かいユーザビリティーの向上により今では約6500人の社員のうち約3500人が制度を利用するようになっています。対象者の拡充はあってもなかなか利用の進まない在宅勤務制度ですが、大手企業でここまで多くの社員が在宅勤務を導入している例は多くありません。

ユニリーバ・ジャパン

ユニリーバでは2016年の7月よりWWA制度という新人事制度を導入。
この中で、リモートワークに関する項目では、上司に対する申請さえあれば理由を問わず、会社外のどこであっても勤務できるという風に規定されています。
つまりしっかりとノマドワークにも対応したリモートワーク制度といえますね。

リモートワーク解禁しそうな企業の見つけ方

今まで紹介してきたのは大手企業におけるリモートワークの実態です。
しかし、大手の中にも、他にリモートワークを採用している企業がないというわけでもありませんし、中小まで含めれば思ったよりたくさんの企業が解禁をしています。

とはいえ、マスコミの記事などでは大手では推進が進み中小ではまだまだという記述も見ますが、それはあくまで母数の大きさの問題。
しかもこれから解禁するかもしれない企業だってたくさんあります。そこでここからはリモートワークを解禁しそうな企業の見つけ方について迫ってみましょう。

IT化に積極的な企業

まず一番に挙げられるのがIT化に積極的な企業です。
リモートワークを効率的にこなすためには、どうしてもIT技術の積極的な導入が不可欠で、個人間の導入ではセキュリティーの不安がある以上会社全体での導入がないと難しくなります。そうである以上、IT化に積極的な企業であることは第一条件。まずはそういった企業に目星を付けることが必要になってきます。

IT化とIT系は違う

IT化の進んでいる企業というと、IT系の企業を思いつきがちですが、それは違います。
ネット社会の充実が日進月歩で進んでいる今の時代において、IT化を促進する企業がIT系ではないなどという事例はそれこそ普通に存在しているのです。まずは目当ての会社のHPなどを見てみることで、そのサイトの作りや仕様などから、IT系でなくともIT化に積極的であるかどうかをうかがい知ることができます。

専門職がねらい目

今現在においてもリモートワーク加納の求人は専門職が多くなっています。
これは、大手企業のような体力がない場合、一般職や総合職に対するリモートワークの導入はなかなか簡単にはいかないという側面があるのです。ですので、専門職を多く求人する会社や、専門職の比率の高い職場はねらい目。なかでも経理やエンジニアといった専門職は、リモートワーカーであっても企業としては欲しい人材となることが多いのです。

スキルは必須ではない

とはいえスキルの保持がリモートワーク求人の絶対条件ではありません。
じつは、テレフォンオペレータやオフィスアシスタントといった仕事もリモートワークを盛んに導入している職業であるといえます。ですので専門的なスキルを有していなくても、そういった職種であれば段階的にリモートワークを導入していく可能性は高くなっていくでしょう。

現在リモートワーク解禁な企業の探し方

では最後に、基本である現在すでに解禁している企業の探し方です。
とはいえ、これは将来そうなりそうな企業を探すよりはずいぶんと簡単になります。

求人サイトで探す

まずはこれから始めるのが基本。
そう求人サイトで、リモートワークができる企業を検索して探せばいいのです。
実はリモートワークがあるかどうかというのは、今では会社探しにおける大きなポイントとして考えられていますから、こういった検索の仕方で普通にヒットします。まずはこれでリモートワークを解禁している企業をしっかりと探しましょう。

リモートワークの種類に気を付ける

検索してリモートワークをしている企業が見つかったからといって、安易に飛びついてはいけません。というのも、一口にリモートワークといっても、すべてが同じ条件のもとに成立しているのではなく、様々な形態が存在します。それは、前半に書いた大手企業の導入実績を見ればわかりますよね。

ちなみに代表的な種別としては「完全解禁」「一部解禁」「月に数度の出社が義務付けられている」「入社当初はリモート勤務が許されていない」などの形式があります。また一部解禁に関しても、月にキャップがはめられていたり週ごとだったり日ごとだったりと様々。ですので、会社探しをする際は、自分が考えるリモートワークの希望に即して、きちんと条件を調べていく必要があるのです。

リモートワーク解禁企業が少ないというのは大間違い

確かに、全体の割合からすればまだまだ少ないのは事実です。
しかし、それは日本にあまたある企業を母数としての割合の話であり、実際の数は、それこそ都市部においてなどの場合、かなりの数の企業がリモートワークを実施しているのです。

ですので、リモートワークがしたいけどまだまだ日本じゃなぁと起案が得るのではなく、まず調べてみましょう。そして現在そうでなくとも、今後間違いなくそうなるのではないだろうかという企業も視野に入れれば、リモートワークという物は、もはやそう遠くない存在といえるのかもしれませんね。

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海外でのリモートワークを夢見るアラサー男子です。今は本業やりつつ、リモートワークで本業を活かした副業をしながら経験を積んでいます!

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